
※本記事は、ウイリス・タワーズワトソンのロンドンに在籍するコンサルタントにより執筆された記事の和訳版です。
ウイリス・タワーズワトソンは、様々な業界の人事担当者にお集まりいただき、新型コロナウイルスをきっかけに導入が進んでいる「ハイブリッドワーク(オフィス勤務とリモートワークを組み合わせた働き方)」について議論の機会を持ちました。
この新しい働き方には導入に向けたさまざまな課題が存在し、従業員・マネージャーの間でも受け止め方は異なります。また、このような働き方の大きなシフトの実現には、複数のステークホルダーを巻き込む必要があり、会社ごとに考慮すべきポイントも異なるため、慎重な検討が求められます。
しかし、人事担当者の方々にお話を伺い、ウイリス・タワーズワトソンの提唱するエンプロイーエクスペリエンス(従業員体験―通称EX)の概念に当てはめて考えることで、ハイブリッドワークをはじめとした新しい働き方の導入を検討する組織が考えるべき要素が少しずつ見えてきました。本日はその中から10のポイントをご紹介します。
最後に
日本においても、COVID-19の流行に伴いリモートワーク導入率は飛躍的に向上しました。2019年度には全体で13.6%であった在宅勤務率も、2020年4月以降には56.4%にまで高まりました。一方で、生産性の低下やコミュニケーション・関係性の量・質的低下などについて課題感を覚える企業もあり、リモートワークの導入率は現在低下傾向にあります。*1
働き方改革によって多様な価値観や柔軟な働き方が推進される現在、ワークスタイル・ライフスタイル双方に大きな影響を持つリモートワークは従業員の関心が最も高いトピックの一つであり、一方的な導入・廃止は社員のエンゲージメントに対しネガティブな影響を持つことは想像に難しくありません。国内ではCOVID-19の流行が沈静化しつつあり、今後リモートワークをどのように扱っていくべきかについて判断する段階に差し掛かってきています。その際、目に見えるメリット・デメリットだけでなく、従業員の心理的側面まで含めた多角的な視点と繊細なバランス感覚による判断が重要になるといえるでしょう。
この記事を読んでいただきありがとうございます。皆様のお役に立てる、示唆に富む内容となっていれば幸いです。いずれのテーマについても、より詳しいお話をお聞きになりたい方は、ウイリス・タワーズワトソンのコンサルタントまたは下記の連絡先までお問い合わせください。
出典
*1 出典:日経「スマートワーク経営」調査結果(日経リサーチ コンテンツ 事業本部編集企画部、2020 年12 月15日))
