本調査は、2021年初夏にグローバルで実施され、アジア太平洋地域では、働く300万人の従業員を代表する1,200社以上の企業から得られた知見を反映しています。
グローバルトレンド - 2019年～2021年
- Shifting focus
- 幅広い福利厚生を求める傾向が強まる - コストが優先されることに変わりはないが、多くの企業がウェルビーイングや従業員体験に関心を移しており、2019年からの傾向が続いている
- Accelerating
- I&DとESGへの注力
- バーチャル・ケアの活用（特にオンラインでのメンタル／行動保健サービス）
- オペレーションの合理化と管理の効率化に注力
- Emerging focus
- 福利厚生のための幅広いデジタル戦略
- 社会的つながりや家族への支援等、幅広く支援する企業の取組み
- ケアマネジメントのための意思決定支援（ケアナビゲーション等）
- Incremental progress
- VOIと福利厚生プランの成功指標の拡大
- 選択肢と柔軟性
- 測定、リスニング戦略、分析
- 福利厚生を通じた雇用契約の差別化
エグゼクティブサマリー - アジア太平洋地域
アジア太平洋地域では、以下のことがわかりました。
- 今後2年間で72％の企業が福利厚生戦略のカスタマイズを計画しています（現在は24％）。
- ウェルビーイング、柔軟性、テクノロジーが、戦略的な福利厚生の上位目標となっています。
- 65%がウェルビーイングを福利厚生パッケージに組み込むことに注力
- 52%が柔軟性の選択肢を増やすことを計画
- 45%がツールとテクノロジーの強化を計画
- 半数以上の企業が、ウェルビーイングと従業員の体験の向上を、最も重要な福利厚生の成果として測定しています。
- 75%の企業が、今後2年間でデジタル戦略を強化することを計画しています。
- 半数以上（53％）の企業が、インクルージョンとダイバーシティへの取り組みを強化しています。
