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ベネフィット・トレンド・サーベイの調査結果

2022年1月12日

2021/2022年ベネフィット・トレンド・サーベイの調査結果が発表されました。この調査は市場をリードするものであり、今年の調査結果では、企業がパンデミックから脱却するために、ウェルビーイングや安全性を含む従業員の福利厚生にこれまで以上に力を入れていることに関する洞察が示されています。
Employee Engagement |Future of Work|Health and Benefits|Talent|Total Rewards
N/A

本調査は、2021年初夏にグローバルで実施され、アジア太平洋地域では、働く300万人の従業員を代表する1,200社以上の企業から得られた知見を反映しています。

グローバルトレンド - 2019年~2021年

  1. Shifting focus
    • 幅広い福利厚生を求める傾向が強まる - コストが優先されることに変わりはないが、多くの企業がウェルビーイングや従業員体験に関心を移しており、2019年からの傾向が続いている
  2. Accelerating
    • I&DとESGへの注力
    • バーチャル・ケアの活用(特にオンラインでのメンタル/行動保健サービス)
    • オペレーションの合理化と管理の効率化に注力
  3. Emerging focus
    • 福利厚生のための幅広いデジタル戦略
    • 社会的つながりや家族への支援等、幅広く支援する企業の取組み
    • ケアマネジメントのための意思決定支援(ケアナビゲーション等)
  4. Incremental progress
    • VOIと福利厚生プランの成功指標の拡大
    • 選択肢と柔軟性
    • 測定、リスニング戦略、分析
    • 福利厚生を通じた雇用契約の差別化

エグゼクティブサマリー - アジア太平洋地域

アジア太平洋地域では、以下のことがわかりました。

  • 今後2年間で72%の企業が福利厚生戦略のカスタマイズを計画しています(現在は24%)。
  • ウェルビーイング、柔軟性、テクノロジーが、戦略的な福利厚生の上位目標となっています。
    • 65%がウェルビーイングを福利厚生パッケージに組み込むことに注力
    • 52%が柔軟性の選択肢を増やすことを計画
    • 45%がツールとテクノロジーの強化を計画
  • 半数以上の企業が、ウェルビーイングと従業員の体験の向上を、最も重要な福利厚生の成果として測定しています。
  • 75%の企業が、今後2年間でデジタル戦略を強化することを計画しています。
  • 半数以上(53%)の企業が、インクルージョンとダイバーシティへの取り組みを強化しています。
福利厚生戦略

72%の企業が今後2年間で福利厚生戦略のカスタマイズを予定しているが、現在は24%である

外部からの影響

逼迫した労働市場、インクルージョンやダイバーシティへの関心の高まり、リモートワークの増加などが、福利厚生戦略を後押ししてる

従業員の課題

「ストレス、燃え尽き症候群、メンタルヘルス問題」が今日の企業の最大の関心事である

成功の定義

従業員のウェルビーイングの向上と従業員の福利厚生に対する経験が成功要因の上位を占める

従業員体験

組織は、ウェルビーイング、柔軟性と選択肢、コミュニケーション、価値に対する従業員の理解などに関する幅広い行動をとる

デジタル戦略

ほとんどの企業が、今後2年間で福利厚生のための強化されたデジタル戦略を採用することを望んでいる

福利厚生マネジメント

コストとリスクを管理し、効率性を高めることが、福利厚生プログラムを管理する上での重要な目的である

福利厚生(ベネフィット)の変革 - 今後2年間

ポートフォリオ
  • フォーカス:57%
  • 優先順位:精神的ウェルビーイング、身体的ウェルビーイング
  • アクション:メンタルヘルスのサポート、柔軟性と選択肢、身体的な健康のサポート
従業員体験
  • フォーカス:69%
  • 優先順位:社員のコストと価値に対する理解、福利厚生への認知度
  • アクション:シングル・デジタル・ハブ、モバイルアプリ、ナビゲーターツール
ファイナンス
  • フォーカス:50%
  • 優先順位:医療関係コスト、リスクベネフィットコスト
  • アクション:ケアナビゲーションサポート/ツール、状態に応じたケア、医療関連給付の費用及び保険料管理
管理&運営
  • フォーカス:52%
  • 優先順位:オペレーションポリシーと手順の見直し、社内業務の効率化
  • アクション:社内業務の評価、ドキュメントの更新、データセキュリティと不正行為防止
分析・洞察・レポート
  • フォーカス:59%
  • 優先順位:福利厚生プログラムのベンチマーク、従業員の要望やニーズの把握
  • アクション:リスクのある従業員の特定、従業員意見を聴取するための戦略、VOIアプローチ
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